2018年1月決算発表を予定するバイオ銘柄/株式一覧

2018年1月10日

メディカルネット (3645)

歯科、美容分野を中心にメディア運営、医療経営支援などを展開する企業。株主第2位はエムスリー株式会社。

2018年1月12日

久光製薬 (4530)

2017年12月26日、2017年3~11月期の連結営業利益が前年同期比11%減の200億円程度であることを公表。

2018年1月24日

医学生物学研究所(4557)

2017年11月20日、最終減益を日経新聞が公表。米国連結子会社のMBLインターナショナル(MBLI)の経営悪化に伴い営業減益。ただし、2017年12月11日、大腸がんにおける RAS 及び BRAF 遺伝子変異を同時に検出する診断薬(MEBGENTM RASKET-B キット)の製造承認取得を自社プレスリリースで公表し、株価は上昇。

2018年1月25日

カイノス (4556)

2017年11月17日、大幅減益を日経新聞が公表。11月20日直近底である619円をつけた後、天井である12月14日736円をつける。

2018年1月26日

栄研化学 (4549)

2017年11月17日、増収減益を日経新聞が公表。便潜血検査、尿検査用の試薬・装置、肺炎球菌などの迅速検査キットの売上好調。業績好調のため遺伝子検査装置などの研究開発費、社内IT投資が増加のため減益。直近3ヶ月チャートを見る限り、10月25日底値である3900円の値をつけた後、出来高は減少するも株価は上昇し現在高値である5400円。

エムスリー (2413)

2017年11月30日、過去最高益を日経新聞が公表。直近最高値は2018年1月4日の4080円。過去5年右肩上がりを続けるも、出来高減が気になる。

大日本住友製薬 (4506)

2017年12月16日、18年3月期の連結純利益は前期比62%増え、過去最高となる見通しを日経新聞が公表。抗精神病薬「ラツーダ」の米国での売上が寄与。2018年11月9日につけた直近6ヶ月の最高値である1750円を、2018年1月5日現在上回る。

JCRファーマ (4552)

2017年10月26日、四半期決算にて研究開発費18億12百万円(前年同期比77百万円増)、営業利益は24億47百万円(前年同期比10億76百万円増)、経常利益は24億69百万円(前年同期比11億6百万円増)を公表。2018年1月5日現在上場来高値を更新中。

DNAチップ研究所 (2397)

2017年10月19日、18年3月期第2四半期累計(4-9月)の最終損益(非連結)は1億1100万円の赤字(前年同期は1億4000万円の赤字)に赤字幅が縮小したことを自社プレスリリースで公表。ただし、通期の同損益を従来予想の300万円の黒字から1億2200万円の赤字(前期は2億1100万円の赤字)へ下方修正。

2018年1月30日

タカラバイオ (4974)

2017年11月22日、人件費などコスト増を売り上げ増でこなし、営業益を期初予想比上積みを日経新聞が公表。材料としては2020年度の実用化を目指し治験を進めている「CAR-T」免疫細胞療法の進捗。

2018年1月31日

アステラス製薬 (4503)

2017年12月2日、今期の年間配当は前期比2円増の36円を計画していることを日経新聞が公表。現在の増配ペースが続けば20年3月期の年間配当は前期より2割多い水準となる予測。

第一三共 (4568)

2017年10月末、18年3月期の連結営業利益(国際会計基準)が前期比16%減の750億円になることを自社プレスリリースで公表。同時に、500億円の自社株買いを公表し株価を支える戦略を打ち出す。長期的には年間売上1000億円以上と期待される「DS―8201」の開発が材料になるが、販売は早くても2020年頃である。

協和発酵キリン (4151)

2017年12月28日、野村証券が目標株価を2700円から3000円に引き上げたことを日経新聞が公表。直近1年の底値は2017年1月25日につけた1515円、現在はその株価より34.2%上昇した2303円である。

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